国立病院機構久里浜医療センターがゲームへの依存に関する全国規模の調査を初めて行い、ゲームに費やす時間が長いほど仕事や健康に悪影響を及ぼしている実態が明らかになった。生活に支障が出るほどゲームに熱中する依存症は、WHO＝世界保健機関が今年5月、「ゲーム障害」という病気として認定し、世界的に対策が求められている。
|
全国調査は、無作為に抽出した10歳から29歳までのうち過去1年間にゲームをしたと回答した約4,400人を対象に行われた。
|
それによると、ゲームに費やす時間は平日で1日当たり、▽1時間未満が40.1％ともっとも多かった一方、▽1時間以上、2時間未満が27.1％、▽2時間以上、3時間未満が14.6％などとなっていて、▽6時間以上と回答した人も2.8％いた。
|
また、ゲームをする時間が長いほど生活への影響が大きくなっていて、「ゲームをやめなければいけないときにやめられなかった」と回答した人は、1日のゲームの時間が1時間未満の人では21.9％だったのに対し、6時間以上の人では45.5％だった。
|
このほか「学業に悪影響がでたり、仕事を失ったりしてもゲームを続けた」という人は、1時間未満で1.7％だったが、6時間以上では24.8％だった。「睡眠障害や憂うつなど心の問題が起きてもゲームを続けた」人は、1時間未満で2.4％、6時間以上で37.2％だった。
|
調査を行った国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は、「ゲーム障害や依存症を治療するためのガイドラインはほとんどなく、今後、調査結果を治療に生かしていきたい」と話していた。
|
また、樋口院長は「ゲーム依存で治療に来る人の数は急増していて問題は深刻化していると感じる。中には小学2年生がゲーム依存になって昼夜逆転した生活になり学校に行けなくなったケースもあった」と話している。
|
そのうえで、「睡眠不足や食事が不規則になることに加え体を動かさないから体力も低下する。骨密度も正常よりも低く体のあちこちに痛みがくる」と健康へのさまざまな影響についても指摘している。
|
さらに、海外では長時間、同じ姿勢でゲームをし続けることで血管の中に血液の塊ができる「エコノミークラス症候群」になったケースもあるとして、深刻な場合は死亡することもあると警鐘を鳴らしている。
|
樋口院長は「ゲーム関連の事業者も含めて社会全体で依存対策に取り組むことが重要だ」としている。
|
