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出版物販売額が10年連続で減　消費増税で過去最大の落ち込みに 2014年の書籍と雑誌を合わせた出版物の推定販売額(電子書籍を除く)が前年比4.5％減の1兆6,065億円と、10年連続で前年を下回り、1950(昭和25)年の統計開始以降で最大の落ち込み幅となったことが26日、出版科学研究所(東京都新宿区東五軒町)の調査でわかった。販売金額の内訳は、書籍が同4％減の7,544億円、雑誌が同5％減の8,520億円。書籍は8年連続、雑誌は17年連続の前年割れとなった。 同研究所は、昨年4月の消費税増税が読者の負担増につながり、出版物への支出が抑制されたことが大きな要因と分析している。とくに、文庫本や文芸の単行本など娯楽関係の落ち込みが激しいという。雑誌、書籍ともに好転の兆しは見えず、雑誌はとくに厳しくなるだろうと分析している。 昨年の書籍の新刊点数は7万6,465点で前年比1.9％減、新刊推定発行部数は3億3,561万冊で同3.9％減。文庫、新書の発行部数がともに6％以上減ったことから、書籍の新刊平均価格は同2％増の1,142円となった。