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大手百貨店の三越は、9月にも希望退職で大規模な人員削減に踏み切る方針を固めた。正社員の15％程度にあたる1千人程度を想定している。業績不振が続くなか、地方店を来年4月に分社化する前に一段のリストラを進める。大幅な希望退職の募集は99年、05年に続き3度目。
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40歳以上を対象とした年2回の早期退職制度を拡充する方針。割り増し退職金を手厚くし、40歳未満も対象に加えることも想定している。
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店舗運営に支障が出ないよう、地域によっては退職後に契約社員などで再雇用することも検討している模様。三越の正社員は6月末現在で約6,200人。三越は昨秋以降、売り上げが業界平均を下回ることが多く、他社より効率が低くなっている。
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