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ソニーは24日、ソニー製のバッテリーに発火のおそれがあるなどとしてパソコンメーカーが相次いで回収を進めている問題で、発火の原因はバッテリーの内部に金属の粒子が混入したことがきっかけだったという調査結果を正式に公表した。
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記者会見でソニーは、回収の対象となるのは3年前の平成15年8月から今年2月にかけて作られた2種類のバッテリーで、全世界で約960万個にのぼることを正式に発表した。そのうえで、発火の原因について、バッテリーの生産過程で内部に金属の細かな粒子が混入したことがきっかけで、さらにパソコン側の充電システムの影響が加わって、ごくまれに発熱や発火にいたる可能性があるという認識を示した。
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ソニーでは、バッテリーの回収や交換に約510億円の費用負担を見込むとともに、金属の粒子の混入を防ぐため、すでに生産ラインの改良やバッテリーの構造の見直しなどを行ったという。
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